【悲報】『恋愛』ネット婚活サービス市場規模が激増しているのに、婚姻数は増えるどころか減少し続けているという謎

■婚姻減が止まらない
日本の2021年の婚姻数（概数であり確定数値ではないことに注意）は50万1116組で、いよいよ40万組台に突入する見込みが濃厚になってきた。

婚姻数がもっとも多かったのは1970-1974年の第二次ベビーブームと呼ばれた時期で、その5年間は年間100組以上の婚姻数があったのだが、そこから比べると半減していることになる。

婚姻数がこれだけ減少するのだから少子化が進むのは当然である。

婚姻が減少した要因は多岐に渡るが、個人的にはもっとも大きい環境要因だと思うのが、社会的お膳立てシステムの崩壊である。

その是非は別にして、かつての日本の皆婚を実現してきたのは、伝統的なお見合いや職場縁による「結婚のお膳立てシステム」によるものであることは間違いない。

それらお膳立ての減少分がそのまま婚姻減と一致する事実についてはこちらの記事（日本の結婚は30年前にはすでに詰んでいた。失われた社会的システム）で書いた通りである。

重要な事実なので、繰り返すと、もっとも婚姻数が多かった1972年と直近の国勢調査2015年とを比較すると、お見合いと職場結婚を合算した婚姻数のマイナス分は約46万組となり、婚姻総数のマイナス分とほぼ一致する。つまり婚姻数の減少はこれら2つの社会的システム（社会的なお膳立て）によるマッチングが減ったことと言えるわけである。

もっとも婚姻数が多かった1972年と直近の国勢調査2015年とを比較すると、お見合いと職場結婚を合算した婚姻数のマイナス分は約46万組となり、婚姻総数のマイナス分とほぼ一致する。つまり婚姻数の減少はこれら2つの社会的システム（社会的なお膳立て）によるマッチングが減ったことと言えるわけである。

■急成長するネット婚活サービス市場
さて、そんなかつてのお見合いや職場縁など結婚のお膳立て機能に取って代わるサービスとして、婚活アプリなどのマッチングサービスが注目や期待をされているわけだが、結論からいえば、とても代替えになることはないと言えよう。

マッチングサービス市場は急成長を遂げていることは間違いない。

サイバーエージェント子会社のタップルのニュースリリースによれば、日本国内の婚活・恋活マッチングサービス（婚活アプリ）の市場規模推移は、156億円だった2016年から2020年は622億円へと約4倍にまで急成長した。

今後の市場予測では、2026年にはさらにその3倍増近い1657億円に達する見込みと発表している。

しかし、マッチングサービスの売上が、2016年から2020年にかけて4倍になったとしても、肝心の婚姻数は、2016年62万707組から、2020年52万5507組と、増えるどころかむしろ減っている。果たして、これは婚活に寄与したといえるのだろうか。

株式会社リクルートのリクルートブライダル総研「婚活実態調査2021」によれば、婚活サービスのうちネット婚活サービスなどを通じて結婚した人の割合は2020年に11.1%と過去最高になったと報告している。2016年は4.5%だったので、なるほど確かに割合は増えている。

これを年間の婚姻数と掛け合わせると、ネット婚活サービスによる婚姻数は、2016年約2.8万組から、2020年には約5.8万組になったと推計できる。単純に倍増したのだからそれなりに婚姻に寄与したのではないかといえるかもしれない。

■得をしたのは誰だったのか？
しかし、よくよく考えてほしいのは、ネット婚活サービスで結婚するのは別にそれがなければ結婚できなかった人達だけではないということである。

そのサービスがなかったとしても恋愛できる人達が、単純に「出会いの機会拡大に便利だから使いました→たまたまいい人がいたので付き合いました→結婚しました」という流れも多いだろう。

便利で有用なツールがあれば使うのは当然であり、ツールを使って結婚したからといって、彼ら全員がツールがなければ結婚できなかった層ではないということである。

何が言いたいかというと、要するに、ネット婚活サービス利用の結婚数が増えたといっても、本来それを使わなくても出会い、恋愛し、結婚できる恋愛強者たちの交際範囲を拡大しただけになってしないか、という仮説も浮かび上がるのである。

繰り返すが、婚姻減は、お膳立てがなければ結婚できない層の婚姻不達成によるものである。婚姻減とはいえ、そんなお膳立てに頼らなくても恋愛や結婚できる恋愛強者は常に一定数いる。長期推移でみても、お膳立てなどに頼らない恋愛強者たちの自力結婚数は実数として減少していないのだ。
※以下リンク先で

★1：2022/08/19(金) 13:18